Nov 07, 2004
温暖化とアメリカの関係
先のエントリーで触れたAljazeera.Net内に，興味深いページを2つ見つけました．
・Japan's NHK battles credibility crisis
・Study predicts Arctic ice melt by 2100
前者は例のNHK受信料着服事件に関することで，「日本のNHKは信頼性の危機と戦っている」みたいな見出しです．こんな内輪な事件がAljazeera.Netで取り上げられていることにただ驚いただけなんですけどね．
後者は「2100年までに北極の氷が融けて無くなると予想する研究が発表された」みたいな事です．どうしてこれが興味深いかというと，それは僕が大学でやっている研究と関わることだからです．この記事によると，二酸化炭素ガスの放出が大幅に削減されない限り，北極の氷（海氷やグリーンランドの氷床など）は今世紀末までに融けて無くなるそうです．これによって海面上昇や北極熊の絶滅などの被害が生じ，地球規模での大きな影響が懸念されると言及しています．
確かに地球温暖化は過去に例を見ないほど急速に進行を続けています．この急速な環境変化に対して「地球温暖化のバロメーター」と言われるほど，海氷は敏感に反応します．つまり海氷を観測することは地球温暖化の進行具合を監視することにつながるため，人工衛星を用いた海氷面積や厚さの広域モニタリングも実際に行われています．しかし残念な事に，今のところは監視するだけであり，温暖化を食い止める有効な方法はありません．
そこで温暖化を食い止める有効な方法について自分なりに考えてみたところ，パッと2つ浮かびました．1つ目は「アメリカが京都議定書にサインをする」という事．絶対無理だと思いますが，仮にアメリカの車をすべてプリウスにしたなら，5年以内で確実に効果が現れるでしょう．2つ目は「この世から戦争を無くす」という事．戦争は最大の環境破壊行為です．人命を失うだけでなく，未来の地球環境も奪います．
もうお気づきかと思いますが，この2つの案に対し，どちらにも深く関わっているのがアメリカです．というわけで結論．アメリカという国を無くしましょう（なんじゃそりゃ・・・）．
アメリカじゃなくて石油・電力産業が…
問題じゃないかな、と感じます。彼等の力がアメリカのみならず、世界中の政治に影響を与えていると考えてもいいかもしれません。ただ、最終的にエネルギー消費者である一般大衆が、それなりの「覚悟」を決めて生活スタイルを変えない限り、京都議定書は「絵に描いた餅」になるでしょう。
京都議定書の精神（と言うものがあるとしてですけど）が効果を持つためには、人口の都市集中化抑制、交通手段の制限、スーツ・ネクタイと言うビジネス「制服」の撤廃、等、経済効果とは逆行する政策、市民運動が必要ではないかと思います。資本主義にすっかり染まってしまった人達がそう言う事をするとはなかなか思いにくいです。
cozymaxさんがいつか言われたように温暖化の進行は止める事は出来ないけど、スピードを変える事は出来ると思います。そして、ひょっとしたら異常気象や自然災害の規模とタイミングと言うのは、その温暖化の変化率（変化のスピード）が寄与要因である可能性もあるかもしれません。その事も考えて、「経済効率」が最優先されない生き方を拡げていく必要があると思っています。
「江戸時代に戻ってもお前はいいと言うのか?」と言う問いかけをする人もいますが、あの頃の人達の不幸は主としてデモクラシーの欠如、弱者救済のシステムの欠如にあったのであって、決して自動車を持てないことではなかったと思うのです。
窓口はやはりアメリカかと・・・
takaさん，コメントありがとうございました．
時代に逆行した生活をせずとも，温暖化拡大のスピードを緩めることができないか？というのが，現在世界中で最大の問題になっていますね．電気自動車なんかは，その象徴でしょう．しかし電気を発電する際にもCO2ガスは放出されます．だから完全な対策とは言えないのです．でも「3km/リットル」なんていう極悪な燃費のアメ車に比べれば，電気自動車は画期的な対策として考えることが出来ます．
takaさんがおっしゃるように，結局はエネルギー消費者である一般大衆が生活スタイルを変えない限り，温暖化の問題は解決されないと思います．と言っても，なかなか自分から進んで不便な生活をしようとは思えないですから，ある程度の制約を政府がかけて，半強制的に実行させるようにするしか無いんだと思います．本当は，「なぜCO2ガスの放出量を減らさなければいけないのか？」とか「なぜ地球温暖化の進行スピードを緩めなければならないのか？」という問の根本を理解して，強制されずとも実行できるようになるのが理想ですけどね．
しかしアメリカは制約するどころか，「地球は温暖化などしていない」などと言う始末．これはMITの偉い教授の理論（持論）に基づく見解だそうですが，僕からしてみればこの理論には疑問を感じました（読んだんですけどね）．
国をあげて「CO2ガス放出は大いに結構」と，まるで温暖化を推奨しているようなところがアメリカですから，そうゆう国の国民が，それなりの「覚悟」を決めて生活スタイルを変えるとは到底思えないんですよね．CO2ガス放出の大元は石油・電力産業かもしれませんが，窓口で（CO2ガス多量放出の）実際の業務に携わっているのは，やはりアメリカという国だと思います．ちなみに，こんな国は世界でただ1つだけです．
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